マイホームの購入をお考えの際、住宅ローンで借り入れできる金額で悩むケースが少なくありません。
金融機関からいくら借りられるかは一概にいえませんが、融資可能額は職業によって決まる部分があります。
今回は、高収入な職業である医師が住宅ローンでいくら借りられるか、適用される優遇措置、組合のローンについてご紹介します。
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医師は住宅ローンでいくら借りられるのか
住宅ローンの融資可能額を考えるうえでは、すでに借り入れした方が年収の何倍まで借りられたのかを示す数値、いわゆる年収倍率が良い参考になります。
フラット35の調査によると、医師の年収倍率は、注文住宅（土地つき）では7.5倍、新築マンションでは7.2倍などとなっています。
これら各物件の年収倍率からいえば、医師の借り入れ額の目安は年収の5～7倍です。
具体的な融資可能額を、30～34歳の医師の平均年収969万円から考えると、注文住宅（土地つき）では約7,267万円、新築マンションでは約6,976万円となります。
ただし、実際の融資可能額は、年収に占める年間返済額の割合を指す返済比率によっても決まるものです。
返済比率は一般的に年収の25～35％までに抑えるのが望ましく、年収からの想定よりも低い額までしか融資が下りない場合もあります。
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医師が住宅ローンを使う際の優遇措置
医師は社会的な信用度が高く、一般的に年収も高い国家資格者であるため、職業が医師だと審査では何かと有利です。
とくに、メガバンクなど医師の信用度を高く見積もりもる金融機関では、よりスムーズな審査通過が期待できます。
ただし、金融機関は職業や年収だけではなく、収入の安定度や仕事の継続年数も見ているため、医師にも審査落ちのリスクはあります。
やや不利だといえるのは、収入が不安定になりやすい非常勤・フリーランスの医師です。
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医師が利用できる医師信用組合の住宅ローンとは
医師がマイホームの購入資金を工面したいときは、医師信用組合の住宅ローンを使うのもひとつの方法です。
医師信用組合とは、医師会に属している医師が加入できる組合にあたります。
この組合から提供されている住宅ローンは、融資額の上限が高額です。
民間の金融機関では高くとも1億円までとされるのが通例ですが、医師信用組合のものでは上限が2億円となっているケースがあります。
ただし、融資条件の詳細は加入している組合によって異なるため、個別に確認しなければなりません。
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まとめ
医師の融資可能額は年収の5～7倍が目安ですが、返済比率の関係で想定よりも少額となる場合もあります。
医師は審査で優遇されやすく、スムーズな審査通過が期待できます。
また、医師信用組合に加入していれば、組合員向けの住宅ローンも利用可能です。
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