マイホームを購入する際によく利用される住宅ローンには、さまざまな種類があります。
審査の条件や金利が異なる住宅ローンから適切なものを選択すれば、より良い資金計画が立てられるでしょう。
今回は特徴的な住宅ローンのひとつであるフラット35について、その概要や審査条件、デメリットを解説します。
マイホーム購入を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。
マイホーム購入時に利用できるフラット35とは？
フラット35とは、住宅金融支援機構と民間金融機関が提携して扱っている全期間固定金利型住宅ローンです。
都市銀行や信用金庫などさまざまな窓口で提供されていますが、どこで契約した場合でも融資の条件は一律になります。
その大きな特徴としては、返済期間中に金利が変動しない固定金利型の住宅ローンであることです。
フラット35でローンを組んだ場合、景気の変動に影響を受けることがないので、長期的で安定した資金計画が立てられます。
省エネルギー性や耐震性が高い住宅にのみ利用できる金利が低い35s、借り入れ期間を20年以下にすることで金利が下がるフラット20といった種類もあります。
住宅の種類やライフプランに合わせた商品を選ぶことで、より有利な住宅ローンが組めます。
マイホーム購入時のフラット35の審査条件
フラット35を利用するためには、契約者と住宅についてそれぞれ審査条件が定められています。
契約者の条件のひとつは、返済負担率が基準値以下となることです。
返済負担率とは年収に占める返済金額の割合であり、フラット35以外のローンでも同様に審査基準となっています。
フラット35を利用する際は年収400万円以下の場合は返済負担率30％、年収400万円以上の場合は返済負担率35％を下回っていなければなりません。
また最短15年、最長35の長期間の返済になるため、申し込み時の年齢が満70歳未満という年齢制限も設けられています。
建物に関しては、住宅金融支援機構の定めた技術水準を満たしていること、一定以上の床面積があることが条件です。
マイホームの購入にフラット35を利用するデメリット
固定金利が魅力のフラット35ですが、金利は多くの変動金利の住宅ローンより高めです。
また、申し込み時に1割以上の頭金が用意できなかった場合は、金利がさらに高くなってしまいます。
融資手数料が発生する点、住宅の品質を証明する書類である適合証明書の取得に費用がかかる点も注意が必要です。
結果的にフラット35の最終的な支払総額は、変動金利の住宅ローンより高くなることもあります。
これらのデメリットよりも、フラット35の安定性の高さに魅力を感じたら、利用の検討をおすすめします。
まとめ
フラット35は、最長35年まで借り入れ可能な全期間固定金利型の住宅ローンです。
ただし、金利そのものは変動金利型の住宅ローンより高めな場合が多くなっています。
自身の収入や購入する住宅、長期的な返済計画など考慮したうえで、利用するか決めると良いでしょう。
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